手探りの一歩からの市民科学

「この食べ物を口にしてもいいのか？が一番知りたかった原発事故から間もない時期に、福島に来て放射能を測ってくれる専門家が誰もいなかった。子どもたちを守るためには、自分たちで測るしかなかったんです」

たらちねの事務局長を務める鈴木薫さんは 2011年の開所当時をそう振り返る。

開所まもない頃は自分たちでリサーチを重ね、手探りで工夫をしながら測定を行っていた。高度な専門性が求められるベータ線検出器を 2014年に導入した頃から、スタッフの努力に研究機関の専門家のサポートも加わり、測定技術は日々向上していった。台所作業を日常的にこなしている母親たちは、検体を刻む、測る、などの細やかな作業をすばやく行う。信頼性や正確性を追求し、測定機材から秤まで一級の高性能のものを揃えた。専門分析機関とクロスチェック（測り比べ）も必要に応じて行っている。

セシウムだけでなく、ストロンチウム 90 やトリチウムといったベータ線核種の測定までできる民間ラボは国内でたらちねだけ。半減期が長く骨に蓄積される危険なストロンチウムを測らない選択肢はなかった。ウェブサイトや講演等を通して必要性を訴えた結果、国内外から多くの寄付が集まり、手が届くはずがないと思われていた額のベータ線検出器の購入にこぎつけた。専門機関でも難しいという測定方法も習得した。すべては、汚染の実相をつかみ、子どもたちの被ばくのリスクを減らすため。

放射能汚染の懸念がピークであった 2011〜12年、日本各地に多くの市民測定所が発足した。ほとんどの市民測定所は数千円の測定料金を運営費に回していたが、たらちねは測定料金をできるだけ低額（当時 500円、現在は基本無料）に設定し、運営費は支援団体や一般の方々からの寄付でまかなった。測定料金による収益がほぼなかったため、2012年にはすでに倒産の危機。資金集めのため、寄付を募って回った。その方向性が結果として安定した運営につながったと、鈴木さんは話す。

「運営費の 94% が一般の方々からのご寄付なので、報告義務はとても重要です。開所以降、毎月の測定結果も含めて活動についてすべてホームページなどで公開しています。日本だけの問題ではないので、一部は英語でも発信しています」

こうした細やかで継続的な活動紹介や報告によって理解と支持が広がり、幅広い年齢層、国内外の各地から根強い支援が続いている。

食べる自由・食べない自由

測定対象はいわき市を中心に県内外の自家消費の食べ物全般のほか、土壌（田畑、幼稚園・保育園・公園の砂場、自家菜園の庭など）も年間を通して多い。最初の数年は月 300検体を測っていたこともあったが、ここ数年〜現在は月 150検体ほど。たらちねの測定器は年中フル稼働している。

セシウム 134の半減期（2年）を過ぎた 2013年中頃から、食品で検出下限値を大きく上回る検出は減少していったが、依然きのこや山菜は高い値が出ることがある。小さな子が拾いがちな松ぼっくりやどんぐり、落ち葉などからも、近年でも検出下限値以上の値が出ている。一部の土壌にもいまだ検出がみられる*。家庭環境内の汚染を知るために、掃除機の袋やフィルターなどの測定もよく県内外から依頼があり、それらの家庭の埃から汚染の再浮遊が確認されることがあるという。

「依頼品の測定結果は依頼者にお知らせするほか、ホームページでも報告していますが、データ公開は慎重に行っています。国は 100 ベクレル（キログラムあたり）未満なら食べても問題ないと言っています。たらちねでは、100ベクレルまでの検出に対し『食べられる／食べられない』という伝え方はしていません。私たち被災者には、被災地に住み続ける自由・住まない自由があるのと同じく、食べる自由・食べない自由もあると考えているからです。日本の基準値だけでなく、生協の指針、海外の事例などの情報をお見せして、そのあとは自身の判断にお任せしています」

日常の〈農と食〉への傷

基本「自家消費のため」の測定を行うたらちねだが、生産者の方が持ち込む農作物や土壌の測定を受ける場合もある。作付け前に畑の土を測定に出す方も多い。

「汚染があるものは売りに出せないと、ずっと努力されている生産者さんもいる。2012〜13年頃、まだお米から数値が出ていた時期に、いわき市内で『給食に地元の米を使わないで』という親たちによる訴えがあり、そのときの役所への抗議に『子どもには食べさすな』と参加されたお米農家の方もいらっしゃった。そうした〈生産者の誇り〉をみると、こちらも〈データを扱う側の責任〉を果たさないといけないと感じます」

「ひとにあげるから／ひとにもらったんだけど」測りたい、という依頼にも複雑な思いがある。農作物をあげたりもらったりという行為は、農業が営まれている地域では日常的なコミュニケーションだった。放射能汚染はそうした〈農と食〉を通した日々の交流にも影を落とすものとなったのだ。

「子どもと暮らしを守る」という目的を見失わないこと

原発事故から 5年が経った頃、子どもの健康についての不安が拭いきれない親が少なくないことに気づいた鈴木さんたちは、たらちねで診察や心身に関する相談を受け付けられないかと思い立つ。たらちねでは、開所まもない時期からホールボディカウンターによる全身の放射能測定（被ばく検査）や甲状腺検診を行ってきてはいたが、心のケアを一緒に行う必要性を強く感じた。

2016年、クリニック開設を目指し、民間の助成金や寄付、クラウドファンディングでなんとか資金をかき集め、適任のドクターを探した。翌年、日本で初めての市民による「測定室併設型クリニック」がオープンした。

「県内には、いつでも検査が受けられて、気軽に被ばくの心配が相談できる医療機関があまりなくて。チェルノブイリで子どもの甲状腺がんや不調が急増したのは原発事故の 5年後くらいから。そうした時期でもあり、絶対に必要だと」

実際の発症によるものよりも、今は発症への漠然とした不安のほうが、福島の人々に重くかぶさっている。医療関係者と話すことで、健康に不安を感じている子どもや保護者が正しい知識を得て、病気に備える心構えを持つ。それは精神的な支えにもなる。たらちねの甲状腺検診は、震災当時に高校生だった方までは無料、全身の放射能測定は 18歳まで無料で実施している。

子どもや保護者のニーズに応じて進化していくたらちねでは、原発や放射能に関する講演会や勉強会なども催している。最近の企画では、浜通りで進む復興政策「福島イノベーション・コースト構想」について学ぶ場を設けた。

「帰還困難区域付近に立派で魅力的な学校を作って子どもたちを戻す、というような復興策があります。とても聞こえのいい言葉が溢れていて、周辺で〈復興のため〉のお金が潤沢に流れている。10年の節目をいいように利用して、おかしな動きが活発になっているような懸念があって、よく調べたいなと」

不安に寄り添い、解消に努める。測定・検診に端を発し、メンタルケアから勉強会まで、すべての取り組みは健やかな暮らしを守る道であり、つながっている。

大人の責務、福島の役割

全身の被ばく検査のここ 5年ほどの傾向として、双葉郡の高線量地域で除染を行っている作業員の来訪が増えた。中でも 20代くらいの若い男性が多いという。

「若い方や子どもたちを見ても思いますが、たとえば今日生まれた赤ちゃんが大人になったとき、原発事故と何も関係のないその子にも被ばくを伴う廃炉作業を担ってもらわねばならない。その子の子どもにも。そのことを考えたら、何をしても心が晴れません。日本中の大人はそこから目をそらしてはいけないと思います」

たらちねは「今日の晩ご飯は安全か」を知りたくて始まった。そして、徐々に福島の実情を知らしめるため、今は次世代や他地域に事実を伝承する意味合いが大きくなってきていると、鈴木さんは話す。

「もし事故直後に私たちに今ぐらいの知識があれば、余計な被ばくをせずに済んだんです・・・当初は行政や専門家がやらないから自分たちがやっているだけという考えでしたが、今は〈自立した科学的な準備〉を市民が常にしておく重要性も伝えていきたい」

一旦原発事故が起きれば、その後の生活にはこれまでなかった不安と仕事が生じる。校庭・園庭の土や食べ物の放射能測定、定期的な検診、汚染されていない地域への保養、疲弊した親子の心のケア・・・。

「今福島の子育ての場で起きている日常を見つめてもらいたい。他の地域でこんなことを、絶対に繰り返してほしくない。とくに福島の人が口を閉ざさずに、言い続けていかないといけないと思います。実際に〈原発事故後〉の毎日を暮らしている私たちが」

• ＊検体数の約 7割を占める土壌と食材のうち、約 3割で検出下限値を上回る値が測定されている。測定実績は 2017年4月末時点。測定器や測定方法により検出下限値は異なる。